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開発&コンサルティング

4-3 VVEの基本的考え方

今回はVVEの基本的考え方について説明いたします。

顧客は、製品やサービスを購入しようとする時に、その製品やサービスそのものが欲しいのではなく、製品やサービスから得られる効用(便益)が欲しいのです。そして、この効用(便益)は、その製品やサービスが備えている機能(役割、働き)を果たすことによって生れるのです。

つまり、顧客は効用(便益)を得るために製品やサービスを購入し、使用(利用)するのです。よって、効用(便益)を得ようとすることは製品やサービスの購入目的であり使用(利用)目的です。

ちなみに、経済学では製品(商品)やサービスを人が消費(利用)することによって得られる満足を効用(ユーティリティ)と言い、経営学では便益(ベネフィット)、あるいは利便性と呼んでおります。

例えば、顧客が扇風機を購入しようとする時に、扇風機そのものが欲しいのではなく、「涼しい風」が欲しいのです。扇風機を利用すると「涼しい風が得られる」からです。この効用は、扇風機が「風を発生する」という機能を果たすことによって生れます。したがって、顧客は扇風機を購入するのではなく、扇風機が備えている機能を購入するのです。よって、顧客は、機能がきちんと果たされるか否かによって製品価値があるか無いかを判断します。

扇風機の目的は「人を涼しくする」であり、機能は「風を発生する」です。顧客の立場で見れば、扇風機は「涼しい風が得られる」製品であり、扇風機(製品)の立場で見れば、扇風機は「人を涼しくする」製品です。

つまり、製品の目的と機能を明確にすることによって、その製品が何のためにあるのか、その製品はどのような機能(役割)を果たすのかが分かります。よって、製品やサービスを企画・開発・設計するときには、あるいは改善するときには、まず、その製品やサービスの目的と機能を明確にすることが必要です。

また、顧客は製品が備えている機能が果たされる度合い、すなわち機能の達成度によって製品価値の高さを判断します。弱い風しか発生しない扇風機よりも、強い風を発生する扇風機の方が、製品価値が高いと判断します。なぜなら、強い風を発生する扇風機の方がより涼しくしてくれるからです。つまり、効用が大きいからです。

このように、製品価値の高さは顧客が求める効用の大きさ(得られる満足度)で判断されます。そして、製品が備える機能の達成度で製品価値の高さが決まります。すなわち、

製品価値の高さ=機能の達成度=効用の大きさ=顧客満足度

となります。よって、製品価値を高くするには、機能の達成度を高くすればよいのです。そして、製品価値の高さは機能の達成度を測定すれば分かるのです。例えば、扇風機の価値の高さは、最大風力、あるいは最大風速を測定すれば良いのです。

ちなみに、扇風機には、「風を発生する」という基本機能の他に、「風向を変える」「風力・風速を調節する」などの付随機能もあります。

また、顧客は、製品を購入するときに、製品価値と価格とを比較して、どちらが高いかを検討し、その製品を購入するか否かを決めます。すなわち、

製品価値>価格か、あるいは製品価値<価格か

を検討して購入するか否かを決めます。当然、顧客は製品価値>価格でなければ購入しません。

一方、企業は価格よりも安いコストで製品を製造・販売しなければ利益を得ることができません。

以上の考え方がVVEの基本的な考え方ですが、ごく自然の常識的な考え方であると思います。常識的な考え方を少し理屈っぽく説明しました。

以上のVVEの基本的な考え方を式で表すと以下のようになります。

V(価値)∝F(機能) ・・・・・・・・・・(1)
V(価値)>P(価格)>C(コスト) ・・・(2)

V:Value F:Function P:Price C:Cost

(1)式は、製品価値は機能に比例するという式です。製品価値の高さ=機能の達成度ですので、製品価値と機能は比例するのです。製品に必要な機能が備えられており、且つその機能が充分に果たされていれば、顧客にとって効用が大きくなるので製品価値は高くなります。しかし、機能が不足していたり、機能が充分に果たされていなければ効用が小さくなるので製品価値は低くなります。つまり、製品価値と機能は比例するのです。したがって、製品価値の高さは機能の達成度を測定すれば良いのです。

(以上の考え方は、あくまで基本的な考え方であって、製品価値の高さは顧客によって異なります。例えば、扇風機を必要としない人にとっては、扇風機は何の価値もありません。また、強い風は体に良くないと考える人もいます。)

(2)式は、製品価値は価格より高く、コストは価格より安い、という式です。製品価値が価格より高くなければ顧客は製品を購入しませんし、コストが価格より安くなければ企業は利益を得られない、ということを表した式です。製品価値の高さは顧客によって異なりますが、価格は基本的には需要と供給の関係で市場で決められます。よって、企業は価格より価値の高い製品を製造・販売しなければ製品は売れません。また、価格より安いコストで製造・販売しなければ利益は得られないということです。

これらは単純な式のように思えますが重要な式です。なぜなら、これらの式が成り立たないと、製品が全く売れないので製品の存在価値がなくなり、また、企業は全く利益を得られないので企業の存在価値もなくなってしまうからです。

ところで、これらの式は極めて常識的で誰もが理解できる式だと思います。このように、VVEの基本的考え方を始め、すべての考え方や技術、あるいは進め方は常識で成り立っていますので、その内容も容易に理解できるものと思います。

なお、VVEによる改善・開発・改革の対象は、製品、サービス、業務、制度、仕組み(システム)、組織、企業などいろいろありますが、ここでは分かりやすく説明するために製品を対象にして説明しております。よって、ここで説明している基本的な考え方はどの対象にも当てはまる考え方です。


<VEとの違い>

VEの基本的考え方はVVEとは全く異なるものです。そこで、VEの基本的考え方について説明いたします。

日本バリュー・エンジニアリング協会発行の『VE基本テキスト』には次のように書かれています。

「顧客が物を買う場合に、その代価を支払う。大きな働きを期待する場合には、多くの代価を支払うし、期待する働きが小さければ、支払う代価も少ない。また、同じ働きをするならば、その代価は、安ければ安いほど、望ましいことになる。つまり、その“もの”の働き(機能)と、それに支払う代価(顧客にとってはコスト)との比によって、価値の大きさが測られることになる。

VEでは、その関係を、次の式で表す。

価値(指数)=顧客の要求する機能の達成度合÷取得して使用するための費用(コスト)

または、

VALUE(価値指数)=FUNCTION(機能)÷COST(費用)

すなわち、顧客の要求する働き(機能)に対し、費用を安くするか、あるいは、同じ費用で働き(機能)を大きくして、その価値を高めることを研究するのが、VEであるといえる」と。

以上のように書かれているのですが、まず、用語について確認しておきます。価値の大きさを「価値(指数)」、又は「価値指数」という用語で表しています。また、ここで使用している費用(コスト)は、顧客が支払う代価ですから、価格のことです。

次に、この関係式について検討してみます。この式のように、価値の大きさは機能の達成度であると考えられるのですが、価格についてはどうでしょうか?「価格が安い製品ほど価値が高く、価格が高い製品ほど価値が低い」のでしょうか?つまり、価値の大きさは価格に反比例するのでしょうか?筆者はそうは思いません。なぜなら、通常、顧客はそのようには考えないからです。

実際に読者の皆さんが買い物をする時のことを考えてください。「価格が安い製品ほど価値が高く、価格が高い製品ほど価値が低い」と思うでしょうか。むしろ、「価格が安い製品ほど価値が低く、価格が高い製品ほど価値が高い」あるいは「価値が低い製品ほど価格が安く、価値が高い製品ほど価格が高い」と考えるのではないでしょうか。

また、同じ製品を異なる価格で販売していても価値の高さに変わりはないはずです。なぜなら、同じ製品だからです。だからこそ、顧客は同じ製品を安く販売している店を探して製品を買うのです。つまり、価値と価格を比較して買うか買わないかを決めるのです。

このように、VEの価値の概念は一般常識とは異なります。例えば、顧客に「この製品はどのくらいの価値があると思いますか」と尋ねたときに、通常は、「○○円ぐらいの価値がある」と答えますが、VEでは「0.8ぐらいの価値がある」とか「1.2ぐらいの価値がある」と答える、というのです。

なぜなら、VEでは、価値=機能の達成度÷価格であり、価値は比で表すからです。そして、この比を価値指数と呼んでいるのです。

私たちが日常、製品やサービスを購入する時に、0.8とか1.2とかと比に基づいて買うか買わないかを決めるでしょうか?

例えば、このスーツは0.9だとか、この肉は1.5だとか、タクシーで○○まで行くのは0.8だとか、と比に基づいて製品やサービスを買うか買わないかを決めるでしょうか。

筆者は生まれて以来、そのようなことは1度もありませんし、そのような人は私の周囲には1人もおりません。また、私が知っているVEの専門家(CVS)数人に聞いてみても、そのような人は1人もおりませんでした。このように、VEでは常識ではありえないことが、当然、あるかのように書かれているのです。これは明らかにおかしいのです。

また、『VE基本テキスト』には次のようにも書かれています。「使用者は、製品やサービスを入手しようとする場合、それらが果たす機能と取得し享受するためにかけるすべてのコストとの比(価値の程度と呼ぶ)に基づいて、取得するかどうかを決める」と。

このように、『VE基本テキスト』では、同じ比のことを「価値指数」と呼んだり、「価値の程度」と呼んだり、「価値の大きさ」と呼んだりしています。

ところで、VEではジョブプラン(改善活動のステップ)の中に機能評価というステップがあります。機能を評価することによって製品価値の高さを測定するというステップです。その方法は、改善の対象とする製品と同じ機能を備えた、より安い他の製品(代替品)を探し、そのコストを機能評価値とします。そして、製品価値の高さを指数化しているのです。

例えば、改善対象とする製品のコストが2,500円で、同じ機能を備えている代替品のコストが2,000円だとすると、機能評価値=2,000円となり、

価値指数=代替品のコスト(機能評価値)÷対象製品のコスト

価値指数=2,000÷2,500=0.8となります。

これについて『VE基本テキスト』には次のように書かれています。「機能の値打ちを金額で見積って評価値を求めるには、対象の機能と、同じ働きをする最も安い代替品を探し、そのコストを評価値とする」「機能の値打ちを、代替品のコストで表した場合は、価値指数Vは、FとCとの比で、そのまま表示する」「これによって、それぞれの機能ごとの価値指数が算出され、価値の大きさが明らかにされる。従って、価値指数が1より小さい場合や、他に比べて小さい場合は、それだけ改善の余地や、必要性が大きいことを示している」と。

つまり、VEでは価値の大きさを、F(機能)÷C(コスト)で表しているので、価値の大きさを測るために機能を評価し、F÷Cの数値を価値指数と呼んでいるのです。そして、機能の評価の方法として、改善対象と同じ機能(働き)を備えた最も安い代替品を探し、そのコストを機能の評価値とするのです。また、改善の余地を発見するために、価値指数が1より小さい代替品を探すのです。

また、同じく日本バリュー・エンジニアリング協会発行の『VE用語の手引き』には、「まず必要な機能のあるべきコスト=機能評価値とその機能を達成するために払われている現行コストを求める。この両者の差、ならびに両者の比によって算出した価値の程度をもとに・・・」と書かれています。

このように、VEでは、Vを「価値の大きさ」「価値指数」「価値の程度」といろいろな呼び方をしているだけでなく、あるべきコストと現行コストとの差、ならびに比によって「価値の程度」を算出すると書かれているのです。一体どちらなのでしょうか?差なのでしょうか、それとも比なのでしょうか。

また、VEの基本的な考え方を示した式、「価値指数=機能÷コスト」はジョブプラン(改善活動のステップ)の中では機能評価のステップのときにしか用いません。しかも、この機能評価の目的は、活動の取り組み順序や取り組み範囲を決めるためなのです。つまり、活動の効率化のために用いるだけなのです。

なぜなら、どの製品も複数の機能から構成されているので、機能別に代替品を探して機能の評価値(代替品のコスト)を計算し、その結果、価値指数が1.0未満であればその機能はコスト削減の余地があると判断します。そして、コスト削減余地の高い機能から順にコスト削減に取り組むからです。

つまり、コスト削減の取組順序や取組範囲を決めるために機能評価を行うのです。このように、VEではコスト削減活動の効率化のために機能を評価するのであって、本来の「顧客が求める機能の達成度を測定するために機能を評価する」わけではないのです。

では、なぜ、VEではこの式、価値指数=機能÷コストにこだわるのでしょうか。それは、アメリカ国防総省が出版した『新版・価値分析ハンドブック』に次のように書かれているからです。

「価値とは、与えられた状況下で使用する者(顧客)がその必要性と資源との面から眺めた値打とコストとの関係である。値打とコストとの比が価値の主要尺度である。したがって、価値指数を求めるために次の“価値の公式”を使うことが出来る。価値指数=値打÷コスト」と。

なお、次のようにも書かれています。「値打とは、使用者が必要としている機能を提供するために必要な最低の費用のことである」と。つまり、機能を果たすために必要な最低のコストを値打と呼んでいるのです。そして、値打と現行コストの比を価値指数と呼んでいるのです。

しかし、VA(VE)の創始者であるL.D.マイルズ氏が書いた本には、価値をこのような式では表現しておりませんし、このような説明もありません。また、「価値指数」と言う言葉も、「値打」という言葉も使っておりません。

ところが、L.D.マイルズ氏の著書である『VA/VEシステムと技法』には、次のように書かれているのです。

「価値はコストを下げることにより(もちろん、性能は維持して)つねにあがる」と。

そもそも、VEが理解できない原因はこの基本的考え方にあると筆者は思います。なぜなら、マイルズ氏の考えである「価値はコストを下げることにより常に上がる」という考えは常識では理解できないからです。

価値はコストを下げれば上がるのでしょうか?「コスト(又は価格)が安いほど価値が高い」のでしょうか?あるいは「コスト(又は価格)が高いほど価値が低い」のでしょうか?そんなことはありません。なぜなら、価値と価格とは反比例しないからです。

常識では「価値が低い製品は価格が安く、価値が高い製品は価格が高い」と考えるのです。製品だけでなく、あらゆる商品やサービスについても同じです。例えば、まずい肉は安く、うまい肉は高いのです。また、悪いサービスは安く、良いサービスは高いのです。

しかし、だからと言って、価値と価格は比例するわけではありません。なぜなら、価値の高さは顧客によって異なり、また、価格は基本的には需要と供給の関係で市場で決まるからです。

顧客にとって重要なのは、価値>価格であり、企業にとって重要なのは、価値>価格>コストなのです。

以上のように、VEは基本的な考え方が常識では理解できないだけでなく、用語の定義があいまいなのもVEを混乱させる原因なのです。

また、VEでは、価値指数=機能÷コストにこだわるために、充分な成果が得られないのです。なぜなら、価値指数が1より小さい代替品を探すことができなければ、改善(コスト削減)しないからです。しかも、この式は改善活動を効率的に進めるためにしか使わないからです。

これらの考え方を正して、また、用語の定義を明確にして、VEの優れた考え方や技術を分かりやすくし、多くの企業で活用すべきだと筆者は思います。

なぜなら、VEには製品やサービスの価値を高めるために次のような優れた考え方があるからです。このため、劇的な効果を生むのです。

  1. 製品やサービスの目的と機能を追求し、目的を果たすために顧客が必要とする機能を備え、その達成度を高くすべきである。このために、機能の研究を行う必要がある。
  2. 機能を果たす方法は世の中にたくさんあるが、現在はそれらのうちの1つの方法を採用しているに過ぎないのである。
  3. よって、機能の達成度を高くするために、機能を果たす方法を世界一良い方法、また、世界一コストがかからない方法にすべきである。
  4. 顧客が必要としない無用機能、過剰機能、重複機能などのムダな機能を発見して削除すべきである。
  5. 顧客が必要としているが不足している機能を発見して備えるべきである。

そこで、筆者は、まず、用語を広辞苑などの国語辞典に書かれている定義に従って統一すると共に、VEの優れた考え方を常識で理解できるように改善・開発して、VVEと名付けました。

また、同じ機能を果たす代替品(方法)を世界中で探す方法を開発し、「機能別方法調査」と名付けました。機能別に機能を果たす方法を探すだけなので、目的と機能と方法の関係を理解すれば誰でも簡単にできます。

この「機能別方法調査」によって、現在のコストよりも安く、また、より良い機能達成方法を容易に発見することができます。よって、製品のコスト削減や改善が容易にできます。また、製品開発も容易にできます。なぜなら、「機能別方法調査」によって、アイデア発想のヒントがたくさん得られるからです。より多くの、また、より良いアイデアが容易に発想できるのです。「アイデアは過去のアイデアの組み合わせに過ぎない」「アイデアは過去のアイデアを基に生まれるもの」だからです。

VEにはアイデア発想の技法がありません。一般的に使われている発想技法を用いているだけです。そこで、VEの優れた考え方を発展させてアイデア発想技法「機能別方法調査」を開発しました。これによって、VEをより効果的な技術にすることができました。これがVVEです。

機能別調査方法については「3-8 誰でもできるアイデア発想法」及び「5-6 機能別調査方法」に詳しく書きましたのでご覧ください。なお、VVEについては、次回以降、順次詳しく説明いたします。

なお、VEでは価値の高さを「価値の大きさ」「価値の程度」「価値指数」などと呼んでいますが、VVEでは価値の高さと呼んでいます。価値は大きいか小さいかではなく、高いか低いかだと思います。なぜなら、通常、価値が大きい、価値が小さいとはあまり言わないからです。価格が大きい、価格が小さいとはあまり言わないのと同じです。

ちなみに、製品開発・商品開発を行うにはアイデア発想が欠かせませんので、「機能別方法調査」を用いてアイデア発想を行います。商品開発・製品開発をご覧ください。

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